1. top
  2. ニュース
  3. 新聞・雑誌・テレビ等
  4. 鎌田教授のコラム「天災の国日本と人災の国韓国」が徳島新聞に掲載されました

鎌田教授のコラム「天災の国日本と人災の国韓国」が徳島新聞に掲載されました

 徳島新聞文化面「こころの未来 29」(2015年5月1日付)に鎌田東二教授のコラムが掲載されました。
 2015年4月、鎌田教授は韓国全羅南道の国立順天大学校で講演し、現地の研究者や学生らと交流しました。記事では、日本人と韓国人の気質の相違点について分析・考察しながら、「東アジア共同体」構想を紹介。現代の日韓における「冬の時代」を乗り越えるため、両国が適切な関係と政策を直ちに実行して良好な関係を取り戻し、日本・韓国・中国という「東アジア地域」の「地方創生」を目指すこと必須・喫緊の課題ではないか、と問題提起しています。

1505kamata_tokushima.png「天災の国日本と人災の国韓国 文化共同体の実現目指し 良好な関係構築必要」鎌田東二 京大こころの未来研究センター教授
 今年4月22日に旧百済の地、全羅南道の国立順天大学校で、「アジア共同体論〜アジア的思惟方式から考えるアジア共同体の未来」と題する講演を行った。順天市には、1597年の慶長の役で、小西行長や宇喜多秀家や藤堂高虎が築城した三重の天守を持つ順天倭城があった。その時、1万4千人もの日本軍が侵攻したとされる。
 そのような土地で、長らく安倍政権と朴政権との緊張と対立が続いている中で「アジア共同体論」を講義しなければならないのだから大変因果で困難なことであった。
 「東アジア共同体」構想は欧州連合(EU)に対して、中国・韓国・日本など東アジア地域を統合する地域連合を作ろうとする構想であったが、「領土問題」や「歴史認識問題」などにより対立点が際立ち進展不可能な状態にある。そんなさなかの3月、中国が「アジアインフラ投資銀行」を設立し、イギリス・韓国等創設メンバー国57カ国が参加し、日米など、それに慎重な対抗軸との対立もあらわになってきている。
 そのようなところで、経済的・政治的に主導される「東アジア共同体」とは異なる地域連合がいったいどのように可能なのか?果たして「東アジア文化共同体」の構築は可能かを宗教と芸術・芸能を事例に挙げながら講演した。
(記事より)

2015/05/01

これまでのニュース
年別リスト

2018年

2017年

2016年

2015年

2014年

2013年

2012年

2011年

2010年

2009年

2008年

2007年

PAGE TOP