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中高生を対象としたSDGsリーダー人材育成教育プログラムの体系化と受講生評価システムの構築

研究課題      中高生を対象としたSDGsリーダー人材育成教育プログラムの体系化と受講生評価システムの構築

研究代表者     浅利美鈴   京都大学大学院地球環境学堂 准教授

共同研究者     畑中千紘   京都大学こころの未来研究センター 特定講師
          渡部祐司   大阪大学免疫学フロンティア研究センター 特任助教

研究目的
2015年に国連総会で採択された持続可能な開発目標(SDGs)の目標年である2030年まで残り10年を切った。日本におけるSDGs 認知率は54.2%を示しており、社会的な認知度も向上してきている。中でも10 代のSDGs 認知率は7 割を超えている。目標を達成するためには、SDGs を広く認識しており次世代を担うであろう中高生がSDGsの目指す社会像を我が事として理解し、学校や地域における実践的な活動を牽引することが、持続可能な社会の実現には不可欠である。そのためには、社会問題の背景にある課題を整理し、複数の課題の関係性を分析することにより、統合的な解決へとリーチするための方策を導き出す『思考力』や『発想力』などを備え、『システム思考』で考えることのできる人材の育成がプログラムの体系化が必要不可欠である。そのためのリーダー候補を全国各地から公募し、育成することを本企画の主目的とする。本研究は、「農山村を持続可能で豊かな暮らしの教育拠点にするための実践研究」の対象となっている京都市京北地域に着目し、京都大学が主体となって、京都市や公立学校に加え、企業から構成される京都超SDGs コンソーシアムとともに産官学一体となってプログラムを実施する。
これまで多くの高大連携事業が実施されているが「受講生の評価」において、受講生自身のアンケート結果で「成長」したと評価するものが多く、客観的な視点での評価に関する報告は見受けられない。受講生のアンケート結果を基にした成長の評価では、ある方向に向けて意識を高めようとしている学習に参加させ、その意識の変容について尋ねることで、意識の高い学生が来ていることも相まって当然意識は高まることが容易に予想される。重要なことはプログラムを受講することで、客観的な視点での受講生の行動変化や、本人が知覚することのできない潜在的な意識の変容が生じたことを評価することである。そこで本研究では、①受講生による主観的な評価(開始時アンケート、修了時アンケート)に加え、②グループディスカッションにおける他者からの評価、③性格診断、バウムテスト、PFスタディ等の心理検査を導入することにより、複合的な評価システムの構築を目指す。
加えて、本企画を実施することにより、SDGs17の目標のうち、4.「質の高い教育をみんなに」、8.「働きがいも経済成長も」、9.「住み続けられるまちづくりを」に貢献することができる。

期待される効果
SDGs や社会課題の解決に挑戦しようという人同士のつながりが創出され、時に世代や立場も超えて、互いの想いを交わし、活動状況を共有し合えるコミュニティが形成されることを期待している。また上記の評価システムを構築し知見を共有することで成果の横展開が可能になり、本企画における評価システムが高大連携事業におけるロームモデルとなることを期待している。さらには、持続可能な社会システムを構築していく際にリーダー的役割をとろうとする若者世代の心理傾向と成長可能性を明らかにすることは、今後の人・社会・自然をつなぐシステムのあり方を考える上で有益な知見が得られると予測される。

2021/06/15

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