佐藤弥特定准教授・嶺本和沙教務補佐員らが執筆した論文が出版されました
佐藤弥特定准教授・嶺本和沙教務補佐員らが執筆した論文が出版されました。詳細な栄養情報を持つ日本食サンプルの画像データベースを開発しました。 Sato, W., Minemoto, K., Sawada, R., Miyazaki, Y., & Fushiki, T. (in press).Image database of Japanese food samples with…
佐藤弥特定准教授・嶺本和沙教務補佐員らが執筆した論文が出版されました。詳細な栄養情報を持つ日本食サンプルの画像データベースを開発しました。 Sato, W., Minemoto, K., Sawada, R., Miyazaki, Y., & Fushiki, T. (in press).Image database of Japanese food samples with…
2020年4月1日付の人事異動をお知らせします。＜着任＞ 熊谷誠慈准教授 鈴木優佳特定助教 武藤拓之特定助教 中沢新一特任教授
佐藤弥特定准教授・嶺本和沙教務補佐員らが執筆した論文が出版されました。摂食中の主観感情反応の表情筋筋電図相関を解明しました。 Sato, W., Minemoto, K., Ikegami, A., Nakauma, M., Funami, T., & Fushiki, T. (2020). Facial EMG correlates of subjective hedonic respo…
広井良典教授が内閣府「選択する未来2.0」懇談会で報告を行いました。（2020年4月10日） 同懇談会は、2014年に公表された経済財政諮問会議の専門調査会「選択する未来」委員会報告から一定期間が経過していることを踏まえ、日本社会が直面する人口減少や地域再生等の課題にどう取り組むかをあらためて検討する趣旨で本年3月に設置されたもので、広井教授はその委員の1人となっています。 4月10日に開催され…
SNSカウンセリングとコミュニティ支援プロジェクトでは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言を受け、【緊急!企業向け支援事業・LINEこころの相談室】を開室いたしました。 お申し込みいただいた企業の従業員およびそのご家族の方が、6月末日まで無料で、LINEカウンセリングを受けられるサービスです。相談希望者の方が、ご自分の端末（スマートフォン等）から直接LINEでアクセスするだけなので、気…
佐藤弥特定准教授らが編集した書籍が出版されました。幸福の神経科学に関する論文を集めました。 Kong, F., Heller, A. S., van Reekum, C. M., & Sato, W. (eds.) (2020). Positive neuroscience: the neuroscience of human flourishing. Frontier…
広井良典教授の論説「幸福度指標をめぐる展開と課題」が収められた『いわて幸福白書2020』が公表されました。 岩手県においては、2016年に『「岩手の幸福に関する指標」研究会』（広井教授は研究会のアドバイザーとして参加）を設置して幸福度指標に関する検討を行うとともに、2019年には幸福度指標を盛り込んだ県の総合計画を策定するなど独自の政策を展開しています。今回の白書はそうした流れを受けて公表され…
広井良典教授が研究リーダーを務めた「持続可能な開発目標（SDGs）に関して特別区として取り組むべき実効性のある施策について」調査研究報告書が公表されました。 本調査研究は、2018年に設立された特別区（東京23区）長会調査研究機構（広井教授は顧問の1人）が行う調査研究プロジェクトの1つとして2019年度から実施されているもので、東京のような大都市圏においては、国連が掲げるＳＤＧｓに関する認知や…
広井良典教授のエッセイが京都新聞夕刊（3月27日付）の「現代のことば」欄に掲載されました。 タイトルは「老年的超越」で、超高齢期のこころや意識のあり方についてスウェーデンの社会学者トーンスタムが唱えた「老年的超越」というコンセプト――80歳代ないし90歳代以降の高齢者においては、それまでとは異なる意識の変化が生じ、「物質主義的で合理的な世界観から、宇宙的、超越的、非合理的な世界観への変化」が起こる…
広井良典教授の著書『人口減少社会のデザイン』（東洋経済新報社、2019年）が第10回不動産協会賞を受賞しました。 『不動産協会賞』は、不動産協会の社会貢献活動の一環として、日本経済や国民生活に関する著作物の中から、世の中の多くの方々に読んでいただくことにより、同協会が直面する幅広い課題について理解を得ることに資する著作物を表彰するものです。著作のジャンルは、「国際競争力を高める都市再生」「良好な住…
