【教員提案型連携研究プロジェクト】倫理的観点に基づく認知症介護の負担改善 （『負の感情』領域）

【平成27年度 教員提案型連携研究プロジェクト】倫理的観点に基づく認知症介護の負担改善 （『負の感情』領域）
研究代表者
清家　理　　 京都大学こころの未来研究センター　特定助教（上廣こころ学研究部門）
共同研究員
鳥羽　研二　　国立長寿医療研究センター　総長
鷲見　幸彦　　国立長寿医療研究センター　副院長
櫻井　孝　　　国立長寿医療研究センターもの忘れセンター長
武田　章敬　　国立長寿医療研究センター地域医療連携　部長
原田　明希　　金城学院大学心理臨床相談室　臨床心理士
米津　綾香　　国立長寿医療研究センターもの忘れセンター　臨床心理士
白石　愛理　　京都大学大学院総合生存学館　思修館　大学院生
センター参画
吉川　左紀子　京都大学こころの未来研究センター 教授
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（教員提案型）
近年、認知症患者は急増の一途である。同時に、家族介護者の負担による在宅介護破たんが社会的課題になっている。従来から介護は「重荷、負担」とネガティブに捉えられてきた側面があり、特に多様な症状経過を辿る認知症は、介護者のパーソナルストレイン、ロールストレインが錯綜し、バーンアウトを誘発しやすい。介護者のパーソナルストレイン、ロールストレインの客観的把握は、多くの国で汎用されているZarit-Burden-Interview（以下、ZBI）が中心的であるが、限界がある。それは、①ZBIが、支援介入の指針を提示していない、②現在の認知症患者や家族の状況を包括的に把握できない、③「介護＝重荷・負担」を前提としており、「介護＝困難なもの、ストレス負荷」という、社会的スティグマを助長させる危険性を孕んでいる、以上三点が挙げられる。
そこで本研究（平成27年度から２カ年計画）では、認知症に特化した介護QOLを把握するスケール開発とスケールの臨床活用マニュアル作成を研究目的とする。
　本研究の成果を以て、①介護当事者の声が反映されること、かつ、②認知症医療・看護・介護状況を的確に把握でき、支援・介入の指標が提示されること、③支援・介入した効果を測定できること、以上三点の効果が挙げられる。これらの効果は、社会資源の公平分配につながる倫理的活用の指標にもなり、政策提言の一助になりうると考える。

2015/04/24