「診療と一体化した認知症患者および家族への早期支援介入の意義　国立長寿医療研究センター もの忘れセンター『もの忘れ教室』の取り組み」
清家理1.2　櫻井孝1　鳥羽研二1（1.国立長寿医療研究センターもの忘れセンター、2.京都大学こころの未来研究センター）
はじめに
　わが国における認知症患者数は、増加の一途である。高齢者の14.4%（約400万人）が認知症であり、かつ同数の軽度認知障害患者（mild cognitive impairment: MCI）が存在すると推計される。近年、認知症予防に関する研究、診断技術や新約開発等、認知症診療をとりまく環境は大きく変化している。そのようななか、藁にもすがる思いで、認知症疾患医療センターにたどりつく患者や家族も少なくない。しかし、認知症の確定診断がついたあと、認知症の経過のなかでも生じる精神症状に、家族が翻弄されるケースもしばしば見受けられる。その結果、在宅介護の限界を超え、精神病院への長期入院を余儀なくされている。（中略）
　そこで国立長寿医療研究センターでは、認知症の確定診断がついた時点から、認知症患者と家族に対する包括的な教育プログラムを提供する試み（物忘れ教室）を始めている。本実践はアクションリサーチでもある。本稿では筆者ら家族教室の概要を紹介し、初年度の結果を提示する。
（論文より）