【教員提案型連携研究プロジェクト】孤立防止のための互助・自助強化プログラム開発研究 （『現代の生き方』領域）

【平成26年度 教員提案型連携研究プロジェクト】孤立防止のための互助・自助強化プログラム開発研究 （『現代の生き方』領域）
研究代表者
清家　理　　京都大学こころの未来研究センター 特定助教（上廣こころ学研究部門）
連携研究員
荒井　秀典　　京都大学医学研究科　教授
連携研究員
熊野　英介　　信頼資本財団　理事長
久米　悦子　　株式会社アミタホールディングス　経営戦略チームリーダー
小山　秀司　　秀司法書士事務所　司法書士
センター参画
吉川　左紀子　京都大学こころの未来研究センター 教授
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（教員提案型）
日本は超高齢社会を迎え、地域社会や家族単位が大きく変化している。以前は、多世代の同居や交流が多く、介護等の生活問題を互助・自助で解決する術が地域コミュニティーに内在していた。しかし現在は、老老世帯、独居世帯、高齢両親と独身実子世帯等、家族単位の縮小、就労困難による経済の停滞により、閉じこもり・孤独・貧困に象徴される閉鎖的な様相－孤立・無縁－を見せている。そのため、生活上の問題（健康・経済・介護）が発生しても、外部には見えない形で問題が悪化し、最悪の場合は、孤独死を迎える事例が増加している。つまり、互助・自助に限界が生じていると言える。これらは、「からだ」「こころ」「社会活動（社会参加）」の三側面で悪循環を引き起こし、健康で幸せな生活の実現を難しくさせている。
　そこで本研究プロジェクトでは、地域住民の孤立防止のために、「からだ」「こころ」「社会活動」三側面における健康づくりを互助・自助で実践できる、超高齢社会に即したプログラム開発を研究目的とする。本研究では、多職種が講師・相談支援を担う、ステップアップ方式のプログラムを提供する計画である。これにより、住民サイド：自助・互助とヘルスプロモーションの向上による自律促進、専門職サイド：専門職としての対人スキル向上による職業倫理の育成、社会全般：必要最低限の「公助」の提言という三側面での社会的意義が期待される。

2014/10/07